Toru Sasaki November 18, 2025
2025年11月18日 市場分析レポート
先週、ビットコインはわずか6日間で105,000ドルから90,000ドルまで急落しました。約14%の下落です。
SNSやニュースでは「バブル崩壊」「もう終わり」といった悲観的な声が溢れています。
でも、ちょっと待ってください。
市場が恐怖に包まれているとき、実は大きなチャンスが隠れていることがあります。今回の急落も、表面的な価格の動きだけを見ていては、本質を見誤ってしまうかもしれません。
この記事では、先週の急落の真の原因を探り、水面下で何が起きているのか、そして今後どう対応すべきかを、データに基づいて解説していきます。
11月に入ってから、105,000ドルがサポート(下値支持線)として機能していました。一度割り込んだ後に再び奪還する動きを見せていたのですが、その後の展開は予想外でした。
市場全体でドル売りが進む中、ビットコインだけが独歩安で売られる展開となったのです。
📅 11月11日(月):約105,000ドル
↓
📅 11月17日(日):約90,000ドル
マクロ環境の悪化:
暗号通貨市場固有の要因:
ですが、最も大きな要因は何だったのでしょうか。
それは「やはり半減期サイクル(約4年ごとに訪れる価格パターン)が今回も生きていた」という諦めムードが広がったことによる、短期レバレッジポジションの投げ売りだと考えられます。
図1:中銀ハンターは、高速・中速・低速×2の全期間買いシグナル発動
特に直近1週間で注目すべきは、ビットコインのマイニング事業者(採掘業者)たちの動きです。
彼らは年初来のパフォーマンスをマイナスで終えることを避けるため、保有していた現物ビットコインの売却を急いでいる様子が観察されました。
簡単に言えば、「今年の成績をせめてプラスで終わらせたい」という心理が、売りを加速させているということですね。
米国の機関投資家の間には「45日ルール」という慣習があります。これは年末45日前までにポジションを調整するというもので、11月15日がその期限でした。
通常、この期限を過ぎれば売り圧力は収まるはずですが、今回は違いました。期限後も下落は止まらなかったのです。
では、現在の市場はパニック状態にあるのでしょうか?
答えは「No」です。
デリバティブ市場(先物やオプションなどの派生商品市場)の調達金利(無期限先物契約を保有するコスト)を見ると、平常運転に戻っています。
ビットコイン価格が92,000ドルという水準にあっても、特に異常な売り込みが起きている感覚はないのです。
図2:VIXはBTCが50を超えて市場の警戒感上昇・証拠金には不利な状況
もう一つ、見逃せない動きがあります。
マイクロストラテジーやメタプラネットといった、ビットコインを企業の資産として大量保有する「トレジャリー企業」の株価が、保有するビットコインの時価総額を下回る水準まで下落してきているのです。
これは「NAV倍率」(純資産価値に対する株価の倍率)が1を割り込んでいる状態です。以前は大きなプレミアム(上乗せ)が付いていたものが、今やディスカウント(割引)状態に転落しているということですね。
この動き、どこかで見たことがありませんか?
2021年頃、グレースケールのビットコイン投資信託が、ETF(上場投資信託)に近い唯一の商品として大きなプレミアムで取引されていました。
その後、ビットコインの現物ETFが承認されると需要が急減し、一転してディスカウント状態へ転落。このプレミアムを前提に事業を展開していたレンディング会社(暗号通貨の貸付業者)などが、次々と破綻していったのです。
図3:ピュア・トレジャリー組はディスカウントへ転落
ここまで、表面的な市場の動きをお伝えしてきました。 しかし、本当に重要なのはここから先です。
✓ 先物曲線が織り込む「真の底値」85,000ドルの意味
✓ トレーダーポジションから読み解く「買い場」の水準
✓ 2022年以来の歴史的買い場を示す逆相関シグナル
✓ 採掘残量95%突破で個人が取るべきアクション
✓ 先物曲線の「史上初」異常値が示す機会
✓ 今「絶対にやってはいけない」トレード
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ビットコインが90,000ドルまで急落した背景には、年末要因、マイナーの売却、機関投資家の調整、マクロ環境の悪化など、複数の要因が絡み合っています。
しかし、デリバティブ市場は平常運転に戻っており、市場はパニック状態にあるわけではありません。
むしろ、複数の買いシグナルが重なっているとも解釈できる状況です。
大切なのは、表面的な価格変動だけを見て判断するのではなく、水面下で進行している需給の変化や、長期的な時間軸で物事を考えることではないでしょうか。
今週の有料パートでは、これらのシグナルを詳しく解説し、具体的な投資戦略までお伝えしています。
【免責事項】 本記事は情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断は自己責任でお願いいたします。
次回レポートは2025年11月25日(月)配信予定
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