ビットコイン価格上昇の鍵は中国の金融政策

さてビットコインは、前回レポートで言及したレンジ下限の８万ドルを、再度アタックしつつ推移しています。

簡単に前回レポートのポイントを、インフォグラフィックにしてまとめてみました（作図担当はClaudeです）

冒頭のチャートからは、中銀ハンターの買いシグナルが直近で２日連続で発生している様子を確認することができます。

ただ現時点では、BTC先物曲線も高値への反発には合意せずの状況となっています。

まぁ、さすがに米国の株価指数がノーズダイブしている中で、ビットコインのみ買うという市場心理にならないのも、ごもっともです。

さらに、今や誰もが注目する北米の現物ビットコインETF残高推移は、一方通行での抜けが継続しています。

先物曲線とETF資金が弱気とくれば、市場心理が冷え気味なのも、仕方ないことでしょう。

ですが3月15日にはFOMCの声明発表があります。

そして3月発表の2月非農業部門雇用統計では、政府部門の人員削減がカウントされたことで、市場予測よりも労働市場は悪化する結果となりました。

もしトランプ氏が労働市場の悪化を意図的に引き起こし、そのデータを持ってFOMCに利下げを迫っているのであれば（IFの話です）、3月15日のパウエル氏発表では、労働市場の減速に関して何らかのコメントが出てくるでしょう。

中央銀行のトップが政治に忖度していると市場が察知すれば、ビットコインにとってもポジティブな変化となるかもしれません。

また米国の実質金利に相当するTIPS５年もの利回りは1.5%を前後する水準となっており、BTC価格を支える状況には（前回レポートから）変わりありません。

後は市場のセンチメントが入れ替われば、徐々にビットコインも底入れする条件が整い始めるものと考えます。

では今後、ビットコインの価格上昇に決定的な影響を与える要因が出てくるとすれば、それは何でしょうか？

ゲームチェンジの決定打は中国の金利政策

前回レポートで書いたような「４ヶ月でBTC価格が２倍に」という強気な推移が実現するとすれば、その条件は中国の金利緩和政策でしょう…

以上は「ビットコイン週間フォーキャスト」から前半を抜粋してお送りしました。

続編は、以下のコースからいますぐご覧いただけます！

ぜひご活用いただけましたら幸いです。

本日も、最後までお読みいただき、ありがとうございました！

ココスタ 佐々木徹